概要
MNO(Mobile Network Operator)は、自社で基地局・コアネットワーク等の通信インフラを保有し、利用者向けに通信サービスを提供する事業者を指します。日本では NTTドコモ・KDDI(au)・ソフトバンク・楽天モバイルの4社が MNO に該当します。
MVNO(後述)が他社の回線を借りて事業を行うのに対し、MNO は「自分の電波・自分の設備」でサービスを提供する立場です。
仕組み・成り立ち
MNO になるには国(総務省)から無線局免許の付与を受け、周波数帯の割当を受ける必要があります。1990年代の携帯電話黎明期にドコモ・au(IDO・セルラー系の前身)・ソフトバンク(J-PHONE/Vodafone の前身)がスタートし、2020年に楽天モバイルが第4の MNO として商用開始しました。
4社で電波を分け合うため、日本の電波行政は競争原理を維持しつつインフラ重複を抑えるバランス設計になっています。
知っておくべきポイント
- MNO は自社設備保有のため通信品質を制御しやすい
- 4社で「プラチナバンド(700-900MHz)」「中域帯」「高周波数帯」を分け合う
- サブブランド(ahamo / povo / LINEMO / Y!mobile / UQ mobile)は MNO の一部門
- 楽天モバイルは2020年商用開始で他3社より遅く、エリア整備が継続中
MobilyWise の関連記事
まとめ
MNO は「自前のインフラを持つ通信事業者」のことで、日本の通信業界の主要プレイヤー4社を指します。プラン選択時は「どの MNO の電波・速度・エリアを使うか」が体感品質を決める起点になります。